コロナショックにより、世界経済は減速しました。
これにより、世界の金融市場が大幅に下落していました。
7月になり相場は落ち着いてきたとはいえ、感染者は今も増加し続けており、再び相場が急落してもおかしくはありません。
今回取り上げる、毎月分配型の投資信託の成績も大きな打撃を受けています。
ここでｈ、毎月分配型の3つのチェックポイントについて解説をしていきます。
毎月分配型投信の3つのチェックポイント
今回のコロナショックのような相場の急落が起きたときに、必ずチェックしておきたい3つのポイントがあります。
人気が集まりがちな高配分の投資信託は、実は資産が目減りしていることが多く注意が必要です。
長期で安心して保有できる投資信託なのかどうかをチェックしましょう。
3つのチェックポイントは以下の通りです。
- 本当の利回り
- 減配のリスク
- 値動きの大きさ
本当の利回り
ひとつ目は本当の利回りを見ることです。
投資信託の本当の実力を見て、損失が続くようであれば乗り換えを考えましょう。
高配当をもらっていても、それ以上に基準価額が下がっていくと、合計資産は目減りしていきます。
それを見極めるために、今回のような相場低迷時には、本当の利回りを見る必要があります。
本当の利回りは以下の式で求めることができます。
本当の利回り＝（一年間で受け取った分配金ー基準価格の下落分）÷1年前の基準価格
この式で、1年間の本当の利回りが分かります。
これで求められる数字が短期的にマイナスであるからといって、すぐに売り買いの判断に使うものではありません。
大前提として、金融資産は価格が変動するもので、基準価格が下落するのは当然のことだからです。
しかし、本当の利回りが継続してマイナスな場合は、注意が必要です。
資産が目減りし続けていることを意味し、分配金を出し続ける限り、資産の回復見込みが立たなくなります。
コロナショックにより、長期的に景気が低迷することが予想されるいま、本当の利回りを継続的にチェックし、大幅なマイナスが続く場合は乗り換えを検討しましょう。
減配のリスク
ふたつ目のチェックポイントは、減配のリスクです。
分配の原資が少なかったり、無理な配当が続く場合は注意が必要です。
毎月分配型の投資信託は、投資家に分配金を出すための分配原資を持っています。
その分配原資を1ヶ月の分配金で割ったものが、分配可能月数です。
この可能月数が低すぎると、減配に踏み切らざるを得なくなります。
これが10カ月未満になると、減配に踏み切る可能性が高まります。
ただ、この月数が多ければ良いわけではありません。
この分配原資は純資産の一部で、月々の利子や分配収入の範囲内で分配金を出し分には問題ないが、それを超える分配金を出していると、純資産は徐々に減っていきます。
分配可能月数と併せて見ておきたいのが、分配の過払い率です。
利子や配当収入を分配する毎月分配型投信は、利子配当収入以上に分配をする投資信託が多いという特徴があります。
実際にどのくらいの分配金を払っているかを見るのが1年の分配合計を直近の基準価額で割って求められる分配金率です。
この分配金率が利子配当収入よりも大きいほど、過払い率が高いということです。
値動きの大きさ
3つ目にチェックしたいのが、値動きの大きさです。
相場が急落したときは、リスクが顕在化するため、値動きの特性を知っておく必要があります。
相場全体が好調の時には気付きにくく、今回のような急落時には投資先の値動きの大きさに注目しましょう。
投信は、投資先によって値動きのリスクは大きく異なり、通貨選択型は資産の値動きに加えて、通貨特有のリスクも伴ってきます。
また、株式型やリート型は今回のコロナショックでの下落幅が大きく、特に国内外のリート型は株式よりも大きく下落しました。
分配を安心して継続的にもらうためにも、値動きの大きさを知っておく必要があります。
分配金にばかり目がいってしまい、取れるリスク以上の投資信託に投資をしていないかどうかを必ずチェックしましょう。
まとめ
今回紹介した、3つのチェックポイントを急落時には必ずチェックしましょう。
また、急落前であっても、いつこのような事態になるのかは誰にも予想できないため、事前にこのチェックポイントを理解しておき、対応が遅れないように準備しておくと良いでしょう。
