投資のプロは金融危機を分散投資のリバランスで乗り越える

コロナショックによって、世界経済は大きな危機に陥りました。

投資のプロは、このような荒れている相場のときにどのように対応しているのでしょうか。

投資のプロたちは、金融危機のような相場の動きが激しいときには、分散投資をして、投資のリバランスをします。

ここでは、分散投資のプロから、今後の個人投資家の運用に活かせることについて考えていきます。

プロは分散投資で危機回避する

投資のプロは、必ずと言って良いほど分散投資をしています。

分散投資をすることで、投資のリスクを軽減することができます。

GPIFは分散投資で着実に実績を積んでいる

GPIFとは、年金積立金管理運用独立行政法人のことで、世界トップクラスの年金運用期間です。

ここは、日本の公的年金のうち、厚生年金と国民年金の積立金の管理・運用を行っています。

運用は契約型の投資信託によって行っている法人で、2018年度末の運用資産額は159兆余円と、自主運用を始めた2001年度以降で累計65兆円を超える収益を上げています。

2018年度までの実質運用利回りは年の平均で2.87%となっています。

リーマンショックなどの金融危機を経験した後にでも堅実な運用をしていることが分かります。

運用は投資信託による分散投資が基本で、リスクを抑えつつ期待収益率を上げる方針で運用を行っています。

2020年3月までの基本ポートフォリオは、日本債券35%、日本株式25%、先進国債券15%、先進国株式25%となっていて、定期的なリバランスを行いながら運用をしています。

2001年から2018年までのトータルの運用収益は年率で3.12%、63.4兆円のプラスを出しています。

リーマンショックがあった2008年には17%超の10兆円近いマイナスを負ったものの、その後のアベノミクスが始動した2012年度には約11兆円の運用収益を上げ、その後は安定して5%を越える収益を維持しています。

優秀なパフォーマンスを出せている背景には、2014年11月以降に運用方針を国内債券に重きを置いていたところから、株式投資の積極的な運用に大きく転換したことが貢献していると考えられます。

2017年末の運用比率は、日本債権約27%、日本株式約25%、先進国債券約14%、先進国株式約23%、短期資金約8%となり、株価の上昇を見込んでリバランスを行った結果、高いパフォーマンスを出すことに成功しました。

GPIFの運用が個人の運用の参考になる

GPIFの運用は、日本の年金制度の維持が命題であり、厚生労働省の管轄下でプロの金融機関の人たちによって運用を行っています。

分散投資においての基本ポートフォリオをリバランスした運用比率は、個人資産のポートフォリオ作りの目安にもなります。

さまざまな種類の金融商品に分散投資をすることで、リスクが分散され、リターンが安定します。

しかし、それぞれの商品や銘柄が常に同じ動きをすることはありません。

例えば、株価が上がるときには債権が下がると言われています。

このような運用資産の値動きの違いを理解し、異なる値動きをする商品・銘柄を組み合わせて投資を行うことが資産の分散、銘柄の分散になります。

相場変動によってリバランスは重要

これからの日本は、更に高齢化が進んでいき、年金の給付額が保険料を上回ってしまうと、収益以上の取り崩しをしなくてはいけなくなります。

つまり、運用元本の目減りの可能性があるということです。

こういった状況下で年金を運用しているGPIFは、定期的なリバランスを行って運用をしています。

相場変動などで変化した投資分配比率を見直すリバランスは、個人投資家にとっても重要な投資手法です。

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